平時から備え、災害時に連携し復興を支えるIP無線機 iMESH

全国各地でiMESHが導入拡大中

(一部導入先・敬称略・順不同)

  • NECグリーンスイミングクラブ, SHIROYAMA HOTEL kagoshima, 株式会社くれあ, 谷山中央自動車学校
  • えびの市, 鳥取市, 浜田市, 大分市
  • 大村市, 宿毛市, 大豊町, 長与町
  • 糸田町, 香春町, 東京都北区

災害時の情報伝達手段選び 機器の特徴まるわかりBOOK

災害時の通信手段選びをスムーズに進めるための最新資料を公開!
災害時の情報伝達手段であるIP無線、衛星電話、MCA無線など、定番機器の特徴がこれだけで理解できるebookを期間限定配信中!

自治体の防災ご担当者様向け

お悩み別にiMESHの機能・特長をご紹介

アンテナの設置や免許の取得が必要ないため、低コストで導入が可能。
平常時に業務連絡ツールとして活用することで費用対効果をさらに高めることができます。

iMESHはキャリアの通信網を利用して通話を行うため、通信インフラ部分の維持管理を行う必要がありません。
加えて、日々強化されるキャリアの通信対策に伴う恩恵を受けられる点も大きなメリットです。

マルチプロファイルSIMプラン

iMESHは既に利用中の独自アプリを端末にインストールすることができます。
なるべく端末の数を増やさずに通信網の強化することができます。

iMESHはボタンをワンプッシュするだけで通話を開始することができます。
導入時にはグループ分けの設定から操作のレクチャーまで徹底サポートさせていただきます。
また、全く操作の分からない人とも通話ができるオリジナルの機能もご用意しております。

iMESHは日本全国どこでも通話を行うことが可能です。
市町村合併などの際にも基地局や中継局の追加をすることなく通信網の拡張が可能になります。

iMESHは音声通話だけでなく、画像・動画、テキストメッセージの送受信を行うことができます。
また無線機の位置情報をリアルタイムで管理することができる動態管理システム「モバロケ」と組み合わせることで 情報共有の精度は格段に向上します。このような機能が追加料金なしで利用できます。

業務用IP無線システム iMESHなら様々な組織を繋ぐ
災害時情報共有ネットワークを簡単に構築できます

業務用IP無線システムiMESHは、災害時に通信の制限がかかりにくいIP無線機をラインナップ。
自治体・消防署・病院など関係組織を繋ぐネットワークを提供します。

iMESH 導入台数14万台

iMESH防災カタログ

災害時の初動対応・情報集約を効率化できるiMESH。災害時に強い理由や役立つ機能をご案内します。

防災カタログを無料ダウンロード

おすすめ機種

防災シーンで当社がおすすめいたします信頼の業務用IP無線をピックアップしました。

自治体総合カタログ

自治体防災やキャッシュレス、公共交通など、自治体の課題別にソリューションをご紹介しています。

無料でお見積をご用意いたします!
ご予算に応じてカスタマイズも可能です

お見積を依頼する

コラム

iMESHを活用すると現場チームのコミュニケーションはどのように変わるのでしょうか。
コラムではiMESHのポテンシャルを発揮させるアイデアなどをご紹介します。

よくあるご質問

iMESHについてご不明な点がございますか?
サポートチームへお問い合わせいただく前に、よくあるご質問と回答をご確認ください。

NTTドコモの通信回線を利用しています。

50グループ+999チャンネルの最大49,950通りの通話パターンを作成することが可能です。

業務用IP無線は面倒な無線免許の取得や申請、無線従事者設置の必要がなく、アンテナや基地局の設置も必要ありません。
NTTドコモの通信網を利用しているため、NTTドコモの4G/3Gサービスエリア内であれば、全国どこでもご利用いただけます。

無線機ならではの一斉通話やグループ通話、強制通話など、携帯電話にはない通話機能がご利用いただけます。
また、携帯の音声帯域ではなくパケット帯域を使用しているので、災害時などに通信規制がかかりにくく、つながりやすいのも特徴です。
さらに毎月の利用料が携帯電話に比べて安く、低コストで運用できます。

NTTドコモの4G/3Gサービスエリア内であれば、全国どこでも通信・通話が可能です。

インターネット通信を利用するので、混信の心配はありません。

モバイルクリエイトのIP無線システムiMESHは、車載器、ハンディ機、スマートフォン向けアプリとすべてのデバイス間で通話が可能です。
また動態管理システムも標準で装備されています(車載用IP無線端末IM-870はオプションでご利用いただけます)。

無線免許の取得や申請、無線従事者配置の必要がなく、アンテナや基地局の設置も不要なため、設備工事費がかかりません。
通信エリアは日本全国で、一斉通話やグループ通話、強制通話など、IP無線ならではの通話機能を搭載しています。
また、動態管理システムにも対応しています。